「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定。2022年度より4年連続。
ギークス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：曽根原 稔人、以下ギークス）は、従業員の健康管理に対する取り組みやその成果が認められ、昨年度に引き続き「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定されたことをお知らせします。
健康経営優良法人2025（大規模法人部門）とは
従業員などの健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する「健康経営」は、従業員の活力向上や生産性の向上などの組織の活性化を導き、企業価値の向上に繋がると期待されています。
健康経営に取り組む法人が社会的な評価を受けられることを目的に、平成26年度から経済産業省と東京証券取引所が共同で「健康経営銘柄」の選定を開始し、平成28年度からは日本健康会議と共同で「健康経営優良法人認定制度」が始まりました。
「健康経営優良法人2025」認定取得に当たって行われた「令和6年度健康経営度調査」では、各企業の健康経営の取り組みが、 ”経営基盤から現場施策まで” のさまざまなレベルで連動・連携しているかという視点から「法令遵守・リスクマネジメント」を前提に、「経営理念・方針」「組織体制」「制度・施策実行」「評価・改善」がフレームワークとして設定されており、経営陣の関与や担当部門だけに留まらない組織的な動きに対する注目が窺い知れます。
ギークスは昨年度に引き続き、従業員の健康管理に対する取り組みやその成果が認められ「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定されました。2022年度より4年連続での認定となります。
健康経営推進の取り組み
ギークスでは、グランドビジョンの実現、またグループ各社の持続的な企業成長に向けて、従業員とその家族の心身の健康が不可欠であると考えています。メンバーそれぞれに心身の健康リスクの発生やライフステージの変更などが起こりえる中で、安心して長く働き続けられるように、健康経営の積極的推進によって、従業員が十分なパフォーマンスを発揮し、活躍できる環境づくりに取り組んでいます。
昨年度の健康経営度調査のフィードバック内容やグループ各社の状況から課題を抽出し、今年度は経営管理本部 コーポレートデザイン部 人事労務チームが中心となり、これまでのギークスグループの健康経営の4つの柱（疾病予防・健康的な生活習慣の獲得・仕事と私生活の両立支援・コミュニケーション）に加え、従業員の個別事情やライフステージに応じた両立支援・促進、PHR（Personal Health Record）活用に向けた環境整備、自社従業員を超えた健康増進に関する取り組みという3つのテーマを重点的に取り組んでまいりました。
今年度の重点的なテーマ
●従業員の個別事情やライフステージに応じた両立支援、促進の主な取り組み
・「産休育休ガイドブック」など産育休に関する資料の作成、更新や社内広報の充実化
・育児・介護と就業の両⽴⽀援に関する年次チェックテスト実施
・女性特有の健康課題に関する年次チェックテスト実施
※ 年次チェックテストは、性別等関係なく、従業員全員受講
●PHR（Personal Health Record）活用に向けた環境整備の主な取り組み
・PHR活用に向け、関東ITソフトウェア健康保険組合運営のヘルスケアアプリ「Pep Up」への登録促進
・上記PHRを活用したウォーキングイベント運営
・マイナ保険証利用促進
●自社従業員を超えた健康増進の主な取り組み
・2024年度よりストレスチェック受験対象者を正社員に限らず、ギークスグループで勤務している方全員に拡大（派遣や業務委託の方も対象）
ギークスグループの健康経営の4つの柱
●疾病予防の主な取り組み
・定期健康診断の実施
・婦人科検査の負担
・精密検査受診推奨レターの配布
・インフルエンザ予防接種の提供・補助
・ストレスチェックの実施
●健康的な生活習慣の獲得の主な取り組み
・マッサージ・ストレッチ店利用の費用を一部補助する「ほぐサポ」制度の運用
・生活習慣改善及び健康促進の為の情報提供
●仕事と私生活の両立支援の主な取り組み
・様々な勤務体制・休暇制度の整備
・出産や子育てのフェーズによって会社が様々なサポートを行う「ファミサポ」制度の運用
・産休育休ガイドブックの更新、公開
・社内外で相談できる窓口「geechs care」の設置
●コミュニケーションの主な取り組み
・半期に一度、ギークスの優秀なメンバーを表彰し称える「ギークスアワード」の開催
・メンバー同士の相互理解を進める「コミュサポ」制度の運用
・共通の趣味を軸に部門を超えたメンバーの交流や一体感を醸成する「部活動」制度の運用
担当者の声
経営管理本部 コーポレートデザイン部 人事労務チーム リーダー 笠置 麻紀子（健康経営推進担当）
今年度はこれまで力を入れてきた育児支援に加え、妊活や介護に関する制度の情報発信など、より対象者を広げた両立支援にも注力し、多様な人材が活躍できる職場環境の実現に向け、着実な一歩を踏み出した年となりました。2025年4月の育児・介護休業法の改正も控え、企業はより実践的な両立支援が求められます。この変化をチャンスと捉え、全ての従業員がどんなライフステージにおいても安心して活躍できる環境整備に尽力してまいります。
